患者が最後まで尊厳を持って生きられる体制づくりを考える「いわき緩和医療研究会」がこのほど、いわき市の市医師会館で開かれました。「多職種連携による緩和・在宅医療について」をテーマに、当法人山内クリニックの山内宏之医師を含めた医師や看護師の計7人がそれぞれ発表。パネルディスカッションでは病院から家に移行させる上での問題などを考えました。
● 今回112回目
主に医師、看護師、薬剤師ら医療関係者でつくる同研究会は毎年4回開催され、9月10日に開かれた今回は112回目。2006年秋には「いわきターミナル研究会」から現在の名称に改名されています。今回のパネリストの所属は、磐城共立病院がん相談支援センター、かしま病院、クリニック阿部、くれは訪問看護ステーション、竹林貞吉記念クリニック、福島労災病院、山内クリニック。医師、緩和ケア認定看護師、訪問看護師、ソーシャルワーカーが登壇しました。多職種連携で在宅復帰に結びつけた事例発表の中には、こたつに入って汚物が付いた状態で暮らしていた一人暮らしの女性も取り上げられ、医療処置も拒否される困難ケースが紹介されました。在宅緩和ケアの普及をめざそうと組織化の準備を進めている「在宅緩和勉強会」の進ちょくも報告されました。
↑パネルディスカッションで意見を述べる山内医師(右)
● 患者に「帰れる」と提示すること大事
山内医師は「心不全における終末期」と題して発表。予後予測が困難で終末期の判断も難しい心不全の疾患を解説し、延命治療により莫大な医療費が掛かり長期入院に陥る課題も挙げました。穏やかな終末期を過ごすため、事前に段階的に説明をして患者・家族の希望を把握し、具体的な方針を立てる大切さを説き、「可能な限り苦痛を取り除くことが最も重要」と語りました。パネルディスカッションでは7人が登壇。「病院から家に移行させるために一番の問題は」という問いに、「主治医の判断。患者に『帰れる』という選択肢をあきらめずに提示することが大事」という意見が出ました。「主治医の判断を変えるには？」との質問には、「本人が帰りたいという意思を伝える」「家族の協力が必要」「患者と小まめに話し合う」といった答えが出ました。
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